TALを導入している企業一覧|NTTデータ・金融大手の受検形式

TALの企業一覧を探しても、提供元が公開している導入企業名のリストは存在しません。

公式サイトが公開しているのは、業種と従業員規模だけを示した導入事例です。

そのため、社名がわかるのは受検者の報告や就活メディア経由の情報に限られます。

この記事では、その前提を踏まえたうえで名前が挙がる企業を業界別に整理し、TALがどのような形で出題されるのかを解説します。

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この記事でわかること

TALの導入企業について公開されている範囲と、受検報告で名前が挙がる企業、そして実際の出題のされ方を整理します。

  • TALの提供元と、公式が公開している情報の範囲
  • 受検報告で名前が挙がる企業の業界別一覧
  • TALがSPIや玉手箱と併用される理由
  • TALの検査構成(36問の質問+図形配置・約20分)
  • 個人では練習受検ができない理由
  • 志望企業がTALを使うか調べる方法

著者:テストビズ運営事務局

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最終更新日:2026年9月8日

TALの企業一覧はどこまで公開されている?

提供元は導入企業名を公開していません。公式サイトの導入事例は、業種と従業員規模だけが示された匿名の形式です。

TALを開発・提供しているのは株式会社人総研です。

読み方は「じんそうけん」で、検索でも「tal 人総研」「適性検査 人総研」といった語がよく調べられています。

販売については株式会社ビビッド・ジャパンも関わっています。

公式サイトに掲載されている導入事例は、次のような形式です。

公開されている情報 導入の目的として示されている内容
運輸業・従業員1,000名以上 研修対象者に受検させ、グループ編成を客観的に行う
製造業・従業員100名以上 応募者が限られるなかで入社後のギャップを防ぐ
情報通信業・従業員100名以上 幹部層採用の人物面の見極めを感覚に頼らず行う
自治体・職員600名以上 限られた面接時間で人物面とストレス耐性を把握する
医療・福祉・従業員2,000名以上 面接官の経験や印象に依存しない統一基準をつくる
教育・学習支援業・従業員300名以上 人物重視の採用における評価基準のばらつきを抑える

このように、企業名は伏せられています。

公式には、金融業・保険業・製造業・情報通信業をはじめとする幅広い業種で導入されているとだけ説明されています。

検査そのものの内容は「TAL適性検査とは?質問例・時間・企業・監視の有無」で解説しています。

受検報告で名前が挙がる企業は?業界別の一覧

NTTグループと金融大手の名前が繰り返し挙がります。ただし年度によって選考フローは変わるため、確定情報としては扱えません。

就活メディアや受検者の報告で名前が挙がる企業を業界別に整理しました。

業界 名前が挙がる企業
情報通信(NTTグループ) NTTデータ、NTTドコモ、NTTドコモソリューションズ、NTTファシリティーズグループ
銀行 みずほ銀行、三菱UFJ銀行、りそな銀行
証券 野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券
郵政・インフラ 日本郵政グループ
製薬・メーカー 田辺三菱製薬、デンソーテクノ
セキュリティ セコム

この一覧を見ると、傾向がはっきりしています。

NTT系列と金融機関に集中している、という点です。

どちらも採用人数が多く、面接だけで全員の適性を見極めるのが難しい業界です。

加えて、長期的に組織のなかで安定して働けるかどうかを重視する文化があります。

TALがストレス耐性やメンタル面の傾向を測る検査であることを踏まえると、導入の理由は理解しやすいでしょう。

ただし注意が必要です。

  • ここに挙げた企業には、過去に実施していた企業も含まれる
  • 選考で使う適性検査は年度ごとに見直される
  • 一覧にない企業が新たに導入することもある
  • 同じ企業でも職種や採用区分によって使う検査が異なる場合がある

最新の情報は、必ず志望企業のマイページや案内メールで確認してください。

TALはどのような形で出題される?単独ではなく併用が基本

TALは能力検査を含まないため、SPIや玉手箱に追加される形で実施されるのが一般的です。TALだけで選考が完結することはほとんどありません。

TALの検査構成を整理します。

項目 内容
問題構成 36問の質問形式(7肢2択)と、図形アイコンを配置する形式
所要時間 全体で約20分
受検方法 Web受検
測定内容 ストレス耐性、メンタル面の傾向、本来の特性
能力検査 なし(言語・計数の出題はない)

能力検査がないという点が、出題のされ方を決めています。

企業は学力や処理速度も見たいので、SPIや玉手箱と組み合わせて実施します。

そのため受検者から見ると、次のような流れになることが多くなります。

  1. 企業から適性検査の案内が届く
  2. SPIまたは玉手箱などの能力検査を受ける
  3. 続けてTALを受ける(約20分)
  4. 合計の所要時間が案内より長く感じられる

能力検査のあとに続けて受けるため、集中力が落ちた状態で臨むことになりがちです。

時間配分を計画する際は、TALの20分を別枠として見込んでおいてください。

人総研にはTAL以外の検査もある

同じ提供元から、構成の異なる検査も出ています。

  • TAL:36問の質問形式と図形アイコン配置。約20分
  • JRAC:52問の質問形式のみ。約20分。分析項目と報告書はTALと同じ
  • Halz:人総研が提供するアセスメントツールの一つ

図形配置がないバージョンが存在するということです。

受検した検査に図形が出てこなかった場合、TALではなくJRACだった可能性があります。

企業側は、受検方法のニーズに合わせてこれらを選べる仕組みになっています。

運営事務局が見てきた実例:TALだと気づかないまま受けている

運営事務局に寄せられる相談で、TALには特有のパターンがあります。

受検が終わったあとになって「あれは何だったのか」と調べ始める人が多い、という点です。

SPIや玉手箱は事前に名前を知っているため身構えられます。

しかしTALは、能力検査に続けて実施されることが多く、案内文でも検査名が明示されないことがあります。

そのため、図形を配置する画面が突然出てきて驚いた、という声が繰り返し届きます。

もう一つ多いのが、受けたあとに「あの配置で落ちたのではないか」と不安になるケースです。

相談を受けていて感じるのは、TALの不安の大半が「事前に存在を知らなかったこと」から生まれているということです。

逆に言えば、志望業界がNTT系や金融であれば、TALが出る可能性を知っておくだけで当日の動揺はかなり抑えられます。

図形配置そのものより、まず存在を知っておくことのほうが実務的な備えになります。

TALは個人で練習受検できる?

できません。無料トライアルは法人限定で、個人と同業他社からの申し込みは受け付けていないと公式に明記されています。

これがTALの対策を難しくしている最大の要因です。

公式サイトの案内を整理すると次のとおりです。

項目 内容
無料トライアル 法人に限り3名まで受検可能(一部制限あり)
個人からの申し込み 受け付けていない
同業他社からの申し込み 受け付けていない
企業の導入条件 従業員数100名以上、または年間利用50名以上

デザイン思考テストのように個人で公開テストに申し込む、という選択肢がありません。

そのため、練習の機会は実際の企業選考でしか得られないことになります。

就活生の間で、TALを実施する企業を早めに受けて慣れておくという方法が語られるのはこのためです。

ただし、練習目的だけで応募することは推奨できません。

企業側の選考リソースを使うことになりますし、志望度が低い企業の選考に時間を割く余裕は多くの人にないはずです。

現実的な備えは、検査の構成と時間を事前に知っておくことです。

回答時の考え方は「TAL適性検査の対策|図形配置と質問回答のコツ・落ちる回答」で扱っています。

志望企業がTALを使うか調べるには?

公開されている企業一覧に頼らず、案内メールの検査名・所要時間・過年度の選考フローの3点で確認してください。

確認の手順は次のとおりです。

  1. 企業の新卒採用ページで選考フローに適性検査の記載があるかを見る
  2. エントリー後に届く案内メールで、検査名と所要時間を確認する
  3. 能力検査のあとに20分程度の別の検査が案内されていないか確認する
  4. 過年度の情報を参照する場合は、必ず何年卒の情報かを確認する
  5. 受検URLを確認する。形式の見分け方は別記事で扱っている

案内文に「TAL」と明記されている場合は判断が容易です。

明示されていない場合でも、能力検査とは別に20分前後の検査が組まれていれば、TALを含む性格検査系の可能性があります。

URLから形式を判別する方法は「WebテストのURL見分け方|受検前に形式を判別する方法」で解説しています。

ほかの形式も含めた全体の準備配分は「Webテスト対策の完全ガイド|種類別の勉強法と始め方」で確認してください。

企業はTALで何を見ている?

企業が見ているのは能力ではなく、ストレス耐性とメンタル面のリスクです。面接の印象と実際の人物像のギャップを埋める目的で使われます。

提供元が説明している導入の背景は次のとおりです。

  • 採用面接の印象・評価と、実際の人物像にギャップがある
  • ストレスやうつによる休職・退職者が増えている
  • 個人の潜在的な能力や特徴を把握し、配属やマネジメントに活かしたい
  • 質問意図が読み取りにくく、受検者が作為的に良く見せにくい検査形式である

最後の点がTALの設計思想です。

一般的な性格検査は心理学に基づいて作られており、出題意図が読み取りやすい構造になっています。

そのため受検者は、自分を良く見せる回答を選べてしまいます。

TALはその逆を狙った検査です。

公式サイトでは、脳科学と統計学に基づいて開発され、継続率89%という実績が示されています。

採用だけでなく、研修時のグループ編成や配属の参考として使われている事例も公開されています。

つまり、受検結果は選考の合否だけでなく、入社後の扱いにも関わる可能性があるということです。

この点でも、実態とかけ離れた回答をするメリットはありません。

よくある質問(FAQ)

TALの導入企業と受検の仕組みについて、寄せられやすい疑問をまとめました。

TALの結果は自分で見られますか?

受検者が自分で結果を確認する仕組みは、就活の選考では基本的に用意されていません。

分析結果の報告書は、企業の管理者向けサイトからダウンロードされる形になっています。

提供元の説明によれば、報告書には管理者用と受検者本人用の2種類があり、本人用は自己理解を促す目的で用意されています。

ただし、それを受検者に渡すかどうかは導入企業の判断です。

選考で受けた場合、結果を知らないまま次のステップに進むのが一般的だと考えてください。

TALの結果は使い回せますか?

使い回しはできません。

TALは企業が導入し、その企業の選考のなかで実施される検査です。

受検者が自分でスコアを保有し、別の企業に提出するという仕組みはありません。

そのため、複数の企業を受ければそのつど受検することになります。

逆に言えば、1回目の結果が次の企業に引き継がれることもありません。

受検料はかかりますか?

受検者の負担はありません。

TALは企業が導入するサービスであり、費用は導入企業が負担します。

企業向けの料金は公開されていないため、金額を知りたい場合は提供元への問い合わせが必要です。

なお、導入には従業員数100名以上または年間利用50名以上という条件があると案内されています。

そのため、小規模な企業ではそもそも導入されにくい検査だといえます。

スマートフォンでも受検できますか?

提供元の案内では、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットでも受検できるとされています。

ただし、TALには図形アイコンを配置する形式が含まれます。

小さい画面で細かい配置操作を行うのは扱いにくいため、可能であればパソコンでの受検をおすすめします。

また、企業によっては受検環境を指定している場合があります。

案内メールに端末やブラウザの指定がないか、事前に確認してください。

受検画面が開かない・メンテナンス中と表示される場合は?

提供元が定期メンテナンスの時間帯を公表している情報は確認できませんでした。

そのため、アクセスできない場合はまず次の点を確認してください。

企業から案内された受検期間内かどうか、指定されたURLからアクセスしているかどうか、ブラウザが最新版かどうかの3点です。

それでも解消しない場合は、提供元ではなく受検を案内してきた企業の採用担当に連絡するのが確実です。

受検期限が迫っている場合は、早めに連絡を入れておくほうが安全です。

TALが出る企業は今後増えますか?

提供元は、リピート率8割以上という実績を公表しています。

一度導入した企業が継続して使う傾向が強いということです。

採用のミスマッチや早期離職への関心が高まっている状況を踏まえると、性格・ストレス耐性を測る検査の需要自体は続くと考えられます。

ただし、SPIや玉手箱のように受検機会が多い形式ではありません。

志望業界にNTT系や金融が含まれていなければ、遭遇する可能性は高くないでしょう。

まとめ

TALの公式な企業一覧は存在しません。受検報告で名前が挙がるのはNTTグループと金融大手が中心で、SPIや玉手箱に追加される形で実施されます。

この記事の要点を整理します。

  • 提供元は株式会社人総研。販売にはビビッド・ジャパンも関わる
  • 公式の導入事例は業種と従業員規模のみで、企業名は非公開
  • 受検報告で名前が挙がるのはNTTデータ、NTTドコモ、みずほ銀行、三菱UFJ銀行、野村證券、日本郵政グループなど
  • TALは36問の質問形式と図形アイコン配置で、全体約20分
  • 能力検査がないため、SPIや玉手箱と併用されるのが基本
  • 個人での練習受検はできない(無料トライアルは法人限定・3名まで)
  • 企業が見ているのはストレス耐性とメンタル面の傾向

TALで最も多いつまずきは、存在を知らないまま受けて動揺することです。

志望業界にNTT系や金融が含まれるなら、能力検査のあとに20分ほどの別の検査が来る可能性を想定しておいてください。

それだけで、当日の落ち着きはかなり変わります。

回答の考え方については「TALの質問回答で選んではいけない回答|NG・地雷とされる傾向」もあわせて確認しておくとよいでしょう。

参考にした一次情報源

検査の構成・導入条件・トライアルの条件は、提供元および販売元の公式サイトで確認しています。

  • 株式会社人総研 公式サイト(TAL・JRAC・Halzのサービス紹介、導入事例)
  • 株式会社ビビッド・ジャパン 公式サイト(TAL紹介ページ、トライアルの条件)
  • 人総研テストのサービス紹介情報(検査構成・所要時間・対応端末)
  • 企業名は就活メディアおよび受検者の報告にもとづく二次情報として区別して掲載

導入企業と選考フローは年度ごとに変わります。

受検の可能性を確認する際は、必ず志望企業の最新の案内をご確認ください。

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