SPIを導入している企業一覧|業界別・ボーダーが高い企業

SPIの企業一覧を探して、いくつものサイトを開いた方は多いはずです。

しかし見つかるのは、出所の書かれていない企業名の羅列ばかり。

運営事務局にも「結局どれが正しいのか分からない」という相談が届きます。

この記事でわかること

• SPIの年間利用社数という公式の数字
• 正確な導入企業一覧が公開されていない理由
• 自分の受ける企業がSPIかどうかを確認する現実的な方法
• どの業界で使われやすいのかという傾向の読み方
• ボーダーが高い企業という情報の扱い方
• 理系・技術職でも受けることになるのかどうか
• 自治体や公務員試験でSPIが使われている実例

著者:テストビズ運営事務局

2021年開業の学習支援チームが運営するWebテスト対策サービスです。

運営チーム累計6,000件超の学習相談実績(レポート等の支援を含む)をもとに、SPI・玉手箱・TG-WEB・GAB/CAB・SCOA・CUBIC等の個別対策と模擬演習を提供しています。

最終更新日:2026年9月8日

SPIを導入している企業はどれくらいある?

公式サイトによれば、年間16,500社・276.6万人が利用しています。この規模を前提にすると、一覧を作ること自体が現実的でないと分かります。

まず数字を確認します。

リクルートマネジメントソリューションズは、SPI3について年間16,500社、276.6万人に受検されていると公表しています。

この数値は2026年3月期の実績として示されているものです。

一次情報源:リクルートマネジメントソリューションズ「SPI公式サイト」(2026年3月期実績)。

直近数年の推移も公表されています。

実績年度	年間利用社数	年間受検者数
2024年3月期	15,900社	230万人以上
2025年3月期	16,300社	249万人
2026年3月期	16,500社	276.6万人

ここで冷静に考えてみてください。

16,500社という規模の企業名を、誰が、どうやって集めるのでしょうか。

網羅的な一覧を作れる立場にあるのは、リクルートマネジメントソリューションズ本人だけです。

そして同社は、導入企業名を網羅した一覧を公開していません。

正確な「導入企業一覧」は存在する?

公開されていません。ネット上の一覧は受検者の体験談を集めたもので、年度によって変わるうえ、裏づけを確認する手段がありません。

ここが本記事で最も伝えたい点です。

検索で出てくる「SPI導入企業一覧」の実態は、次のいずれかです。

• 就活サイトが受検者の投稿を集計したもの
• 就職四季報などの試験情報欄を転記したもの
• 過去の掲示板や体験談から編集したもの
• 出所が書かれていないもの

これらが役に立たないという意味ではありません。

ただし、次の限界を理解したうえで使う必要があります。

限界	具体的に起きること
年度で変わる	昨年SPIだった企業が今年は別形式になる
職種で変わる	総合職はSPI、技術職は別形式ということがある
選考ルートで変わる	早期選考と本選考で形式が異なる場合がある
裏が取れない	企業が公表していないため確認できない

とくに1行目が致命的です。

適性検査の切り替えは企業の裁量で行われ、事前告知もありません。

「去年SPIだったから今年もSPI」という前提で対策を組むのは危険です。

そのうえで、参考として使える情報源を挙げておきます。

情報源	信頼度	注意点
企業からの受検案内メール	最も高い	これが唯一の確定情報
企業の採用ページの選考フロー	高い	形式まで書かれないことが多い
就職四季報の試験情報欄	中程度	過去の情報。傾向の把握に使う
就活サイトの体験談	低い	年度と職種を必ず確認する

自分の受ける企業がSPIか調べる方法は?

最も確実なのは受検案内メールとログイン後の画面です。一覧を探す時間を、この確認とURLの判別に充てるほうが早く済みます。

確認の手順を優先順位順に整理します。

1. 企業から届いた受検案内メールに検査名の記載があるか読む
2. 受検ページのURLのドメインから形式を判別する
3. ログイン後の画面で受検する検査の一覧を確認する
4. 企業の採用ページで選考フローの記載を探す
5. 就職四季報の試験情報欄で過去の傾向を確認する

2番目のURL判別が、実務上いちばん役に立ちます。

Webテストは形式ごとに受検システムが異なるため、URLを見れば高い精度で判別できます。

詳しい手順は「WebテストのURL見分け方|受検前に形式を判別する方法」で扱っています。

なお、テストセンター方式のSPIについては、公式が次のように案内しています。

企業によってどの検査を受検することになるのかは、多くの場合、受検案内のメールからテストセンター受検手続きページにログインすると確認できる。

つまりログインすれば分かる情報を、外部の一覧で探し続ける必要はないということです。

どの業界でSPIが使われやすい?

特定の業界に偏るというより、幅広い業界で使われています。むしろ「この業界だから必ずSPI」と決めつけるほうが危険です。

年間16,500社という規模は、業界を横断していることを意味します。

公式サイトも、初期選考、面接、内定者フォロー、配属、採用活動の振り返りなど、さまざまな場面で活用できると説明しています。

そのうえで、受検者の報告から見える傾向を挙げます。

ただし、これは確定情報ではなく傾向にすぎません。

• 応募者数が多い企業ほど、初期選考の絞り込みに適性検査を使いやすい
• 総合職の採用では、職種を越えて共通の基準を使いたいというニーズがある
• 金融やインフラなど応募が集中する業界では、テストセンター方式が選ばれやすい
• 一方で、同じ業界内でも企業ごとに玉手箱・TG-WEB・SCOAなど別形式を採用している

4番目が重要です。

「銀行はSPI」といった単純な整理は成り立ちません。

同じ業界の中で形式が分かれるため、業界単位ではなく企業単位、さらに言えば選考ルート単位で確認する必要があります。

ボーダーが高い企業はどこ?8割や9割は必要?

企業ごとの基準は公表されていません。「8割必要」といった数字は受検者の推測であり、そもそも受検者は自分の得点を知ることができません。

ここは断定を避けるべき領域です。

理由は3つあります。

第一に、企業が自社の基準を公表することはまずありません。

選考基準そのものだからです。

第二に、受検者は結果を見られません。

リクルートマネジメントソリューションズは、受検者にはSPIの受検結果(性格検査・能力検査の得点など)は分からないと明記しています。

つまり「自分は8割取れたのに落ちた」という検証を、誰も行えていません。

第三に、テストセンター方式では受検者ごとに出題が異なるとされています。

そもそも正答率という単一の物差しで比較できる構造なのかも、公開されていません。

ネット上に並ぶ「ボーダー8割の企業一覧」は、次のような性質を持つ情報だと理解してください。

情報	実態
企業別のボーダー数値	受検者の体感と選考結果から推測されたもの
「9割必要」という表現	難関企業であることの比喩として使われがち
ランキング形式の一覧	企業の知名度や人気度を反映していることが多い

実務的な結論はシンプルです。

志望度の高い企業があるなら、ボーダーを調べる時間を演習に回してください。

ボーダーの考え方は「SPIのボーダーは何割?企業別の目安と6・7・8割の難易度」で詳しく扱っています。

理系や技術職でもSPIは受ける?

受けます。SPIの能力検査は職種の違いを越えて共通して要求される知的能力を測るものと公式に説明されており、技術職だから免除されるものではありません。

理系の方から「専門科目の試験があるからSPIは関係ないのでは」という質問を受けることがあります。

公式の説明に立ち返ると、能力検査が測っているのは職種の違いを越えて共通して要求される知的能力です。

技術職や研究職の選考でも実施されます。

理系の方に特有の注意点を挙げます。

• 非言語で有利になりやすい一方、言語で差がつくことがある
• 語彙や長文読解に触れる機会が少ないまま受検しがち
• 研究で忙しく、対策の着手が遅れやすい
• 推薦応募でも適性検査が課される場合がある

非言語は得意だから大丈夫、と考えて言語を放置するのが典型的な失敗です。

理系こそ、言語分野に時間を配分してください。

公務員や自治体でもSPIは使われる?

使われています。自治体が採用試験の案内でSPI3方式を明記している例があり、公表されているぶん民間より確実に確認できます。

ここは、数少ない「公式に確認できる導入例」です。

たとえば兵庫県は、事務系職種(大卒程度・早期SPI枠)の採用試験案内で次の内容を公表しています。

• 1次試験はSPI3のため、公務員試験対策が不要
• SPI3はテストセンター方式により、都合の良い日程・場所で受検可能

一次情報源:兵庫県「事務系職種(大卒程度・早期SPI枠)採用試験案内(令和8年度)」。

自治体の採用試験は、制度上、試験内容を事前に公表します。

そのため民間企業と違い、受験前に形式を確定できます。

公務員志望の方は、必ず各自治体の試験案内を直接確認してください。

民間企業と併願する場合、SPIの対策がそのまま両方に効くという利点もあります。

公務員試験でのSPI方式については「公務員試験のSPI方式とは?出題内容と対策(民間との違い)」で扱っています。

運営事務局が見てきた実例|企業一覧の使い方でつまずいた3つのパターン

ここからは、運営事務局に寄せられた相談のうち、繰り返し起きている失敗を紹介します。

いずれも個人が特定されない形に加工しています。

パターン1:前年度の一覧を信じて別形式の対策をしていた

就活サイトの一覧でSPIと書かれていたため、その前提で準備していた方の相談です。

実際に届いた案内は玉手箱系でした。

一覧は傾向の把握までにとどめ、案内メールで確定させてください。

パターン2:ボーダーの数字を調べ続けて演習が進まなかった

志望企業のボーダーが何割かを特定しようとして、何日も検索を重ねた例です。

公表されていない以上、答えは出ません。

調べても確定しない情報に時間を使うのが、最も損な行動です。

パターン3:理系で非言語だけ対策していた

非言語には自信があったため言語を後回しにし、結果として語彙問題で崩れた相談です。

能力検査は言語と非言語の両方で構成されます。

得意分野の上積みより、苦手分野の底上げのほうが効率的です。

企業一覧を探すより優先すべきことは?

受検形式の確定と、期限の管理です。この2つが決まれば、あとは演習に時間を使うだけになります。

最後に、時間の使い方を整理します。

優先度	やること	かかる時間
1	受検案内メールで検査名と期限を確認する	5分
2	URLから形式を判別する	10分
3	受検日を予約して確定させる	15分
4	形式に合った演習に取りかかる	残り時間すべて
—	導入企業一覧やボーダーを調べる	0分でよい

企業一覧を調べる作業は、進んでいる実感が得られるぶん厄介です。

検索している間は「対策している気分」になりますが、解ける問題は1問も増えません。

全体の進め方は「Webテスト対策の完全ガイド|種類別の勉強法と始め方」を参照してください。

形式を問わないボーダーの考え方は「Webテストのボーダーは何割?企業別の目安と通過ラインの考え方」で整理しています。

よくある質問(FAQ)

SPIを導入している企業の一覧はどこで見られますか?

網羅的な一覧は公開されていません。リクルートマネジメントソリューションズは年間16,500社が利用していると公表していますが、導入企業名の一覧は公開していません。検索で見つかる一覧は、就活サイトが受検者の投稿を集計したものや、就職四季報の試験情報欄を転記したものです。年度や職種、選考ルートによって形式が変わるため、参考程度に使うのが適切です。自分が受ける検査を確定できるのは、企業から届いた受検案内メールとログイン後の画面だけだと考えてください。

SPIのボーダーが高い企業はどこですか?

企業ごとの基準は公表されていません。選考基準そのものであるため、企業が公開することはまずありません。加えて、受検者は自分の得点を知ることができないと公式に明記されています。つまり「何割で通過した」という検証は誰も正確に行えていないことになります。ネット上の企業別ボーダー一覧は、受検者の体感と選考結果から推測された情報です。ランキング形式の記事は企業の人気度を反映していることも多く、数字を鵜呑みにする価値は低いと考えてください。

SPIで8割や9割取る必要はありますか?

必要な水準は企業ごとに異なり、公表されていません。そもそも受検者に結果は開示されないため、自分が何割取れたかを知る手段もありません。またテストセンター方式では受検者ごとに出題が異なるとされており、単純な正答率で比較できる構造なのかも公開されていません。「8割必要」といった数字は目標設定の目安としては使えますが、達成できたかを確認する方法がない点は理解しておいてください。数字を追うより、時間内に解ける問題を増やすほうが確実です。

銀行や金融業界はSPIですか?

業界単位で決まるものではありません。応募が集中する業界ではテストセンター方式が選ばれやすいという傾向はありますが、同じ業界の中でも企業ごとに玉手箱やTG-WEB、SCOAなど別の形式が採用されています。「銀行はSPI」といった整理は成り立ちません。さらに、同じ企業でも総合職と一般職、早期選考と本選考で形式が異なる場合があります。業界単位ではなく、企業単位、さらには選考ルート単位で確認してください。確定できるのは受検案内メールの記載です。

理系や技術職でもSPIを受けますか?

受けます。公式サイトによれば、能力検査は職種の違いを越えて共通して要求される知的能力を測定するものです。技術職や研究職だから免除されるわけではありません。理系の方に多い失敗は、非言語に自信があるために言語分野を後回しにすることです。語彙や長文読解に触れる機会が少ないまま受検し、言語で差がついてしまうケースが目立ちます。研究で時間が取りにくい時期でも、言語分野に一定の時間を確保しておくことをおすすめします。

去年SPIだった企業なら今年もSPIですか?

そうとは限りません。適性検査の切り替えは企業の裁量で行われ、事前の告知もありません。前年度の情報をもとに対策を組んでいたところ、届いた案内が別形式だったという相談は毎年届きます。過去の情報は傾向の把握までにとどめ、実際の形式は受検案内メールで確定させてください。もし案内に検査名の記載がない場合は、受検ページのURLのドメインから判別する方法があります。この確認に10分かけるほうが、一覧を探し続けるより確実です。

自治体の採用試験でSPIが使われているか調べられますか?

調べられます。自治体の採用試験は制度上、試験内容を事前に公表するためです。たとえば兵庫県は事務系職種(大卒程度・早期SPI枠)の採用試験案内で、1次試験がSPI3であること、テストセンター方式で都合の良い日程・場所で受検できることを明記しています。民間企業と異なり、受験前に形式を確定できるのが公務員試験の利点です。各自治体の採用ポータルサイトに掲載される試験案内を直接確認してください。民間と併願する場合、対策がそのまま両方に効きます。

まとめ

SPIの導入企業について、押さえるべき点を整理します。

• 公式によれば年間16,500社・276.6万人が利用している(2026年3月期実績)
• 網羅的な導入企業一覧は公開されていない
• ネット上の一覧は体験談の集計であり、年度・職種・選考ルートで変わる
• 確定できるのは受検案内メールとログイン後の画面だけ
• URLのドメインから形式を判別する方法が実務上いちばん早い
• 業界単位で形式は決まらない。同じ業界内でも企業ごとに分かれる
• 企業別のボーダーは公表されていない。受検者は自分の得点も知れない
• 理系・技術職でも受検する。非言語より言語の底上げが効く
• 自治体の採用試験は試験内容が公表されるため、事前に確定できる

企業一覧を調べている間は対策している気分になりますが、解ける問題は増えません。

案内メールで形式と期限を確定させ、残りの時間はすべて演習に使ってください。

形式が特定できない、時間配分が作れないという場合は、テストビズのような個別対策サービスを選択肢の一つとして検討する方法もあります。

調べる対象は企業ではなく、自分に届いた1通のメールです。